仕事

休みを取る判断基準は?

どんなに重要な仕事をしていたとしても健康が第一です。人によって、責任感や我慢の度合いも異なるので、どのような状態なら休むのかの判断に迷うこともありますよね。会社に行ったとしても、高熱が続いたり、動けないほどの状態なら、返って周りに迷惑を掛けてしまうことになります。インフルエンザのような症状は、誰かに移してしまうことも考えられます。無理をしたばかりに症状が悪化して、不調が長引けば、仕事のパフォーマンスの落ちる日がそれだけ長く続くことになります。その日に自分がいないことよりもマイナスの状況を引き起こす可能性が考えられるときは、休んで早く回復する手だてを考えることが賢明です。そのためには、ゆっくり寝ていたり、病院に行ったりしてマイナスを最小限に抑えましょう。無理をせずに休むこともビジネスマナーのひとつです。

自己判断ではなく相談

仕事に行くのは無理だと判断したとしても、連絡の際には「相談」という形式をとるのがビジネスマナーです。「休みます」とは言わずに、「休んでもよろしいでしょうか」「休みたいのですがよろしいですか」と許可を申請する言い方にします。この姿勢を守った上で、理由をきちんと伝えます。
伝えるべき人が誰なのかを考えましょう。まずは直属の上司、そして休む日に予定されていた仕事に関わる人たちです。朝は、誰にとっても動きのある時間です。通勤途中、朝のミーティングなどでメールやSNSで送ってしまうと、すぐに確認されるとは限りません。できるだけ早い時間に自分が休むことが伝われば、会社は1人が抜けることへの対処を迅速に行うことができます。特に上司は、業務全般の采配していく責任もあるので、1人の欠けも一番先に把握必要があるのです。

連絡方法、タイミングは?

休むときには、確実に伝わる方法をとらなければなりません。できるだけ早いタイミングがいいので電話連絡がベストです。上司が出勤する10分前~直後がよいタイミングとなります。

仕事で誰かに交代してもらわなければならないことがあれば、電話連絡後に、メールなどで詳細を伝えるようにします。メールを送ることも、電話の際に伝えておくようにしましょう。訪問予定があるような場合は、訪問先にも一報を入れてその後の対処をしなければなりません。この場合には、誰かの代理が可能か、後日に変更すべきかなどを上司や先方と相談する必要があります。ですから、すべては自社への連絡を先に行うことを優先しましょう。

事後の謝罪や報告も大切

病状が少しでも落ち着いたら、必ず経過の報告を入れるようにします。業務は毎日続いていきます。会社の仲間や上司は、次の日も休むことになるのか、次の日は業務ができる状態かというのを確認したいと思っているはずです。研修中の場合でも、計画に変更が必要になることもあります。病院での診断の結果や体調の経過を連絡することは欠かせないビジネスマナーとなります。

自分が休んだことで、予定に変更があったり、自分の業務を代行してもらっているはずです。イレギュラーな進行になることは誰にとっても負担になるものです。お詫びと、休む許可をいただいたお礼は必ず伝えるようにしましょう。

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